■アナリストのレポートなどの情報は利用できるの？

有料情報料を支払えば、かなりの情報が供給されると思います。しかし、無料ではありますが、ホームページにより、証券会社の店頭に行かなければ、手にすることができなかったレポートや相場見通しなどが、自宅にいながらにして、手にすることができるます。

また、上場会社も一般的な情報はホームページ上で公表しているので、この情報をどう使うかが、インターネットを利用する投資家の力量といえるでしょう。現在、さまざなな法人や団体、企業がホームページを設けています。もちろん、証券会社や証券系の研究所が開設したホーム・ページには、アナリストの企業レポートが掲載されています。ただし、全体の投資環境についてのレポートが多かったり、個別銘柄については要旨だけのことが多いので、投資銘柄の参考にできるかは、疑問符がつくところです。

例えば、某大手証券のホームページに「ウイークリー週報」で毎号、銘柄研究のコーナーがあって、過去のバックナンバーの目次もあるのですが、目次だけなので中身が分かりません。中身を見ようとすれば店頭に出向くか、有料サービスを受けなければなりません。個別銘柄は、準大手クラスの証券会社が簡単な要約を公開しています。個別銘柄の詳しい情報は、まだまだ少ないのが現状ですが、市場がどんな関心を持っているか、市場全体の動向がどうなっているかについては、レポートのタイトルを見るだけでも参考になるでしょう。
しかし、各社ともホームページに無料でアップする情報内容は、証券会社店頭で手に入れる情報よりかなり遅れているのが実情です（証券会社が力を入れていない場合と、意識的にインターネット上の情報を制限している場合があります）。この点、インターネット取引において、一日の内に頻繁にホームページを更新している今川三澤屋証券が健闘しているというのもうなずける点です。

９月より野村證券が「リーサーチライブラリ」のサービス名で、有料ながら（2000年3月まではお試し期間で無料）、野村證券のアナリストレポートの検索サービスをWeb上で提供するようになりました。今後もこのようなサービスは増えて来るものと予想されます。